本当に、遅まきながら本日iPhone5購入いたしました。（←化石か？）
でね、10分触って気づいた。
これって、電磁波やばい。
今日買ったばかりなのに、遠くに放置のiPhone5ちゃん。
早々に手放すかもしれません。
電話していたわけじゃないのです。
ただ、設定で10分触っただけなのに。
腕から頭に流れる全身に嫌な倦怠感。
6年前からヨガをはじめました。
ヨガの教えに、「自分の体の変化を問う」というものがあります。
多分、ヨガをやってから自分の体の変化に敏感になったのだと思います。
初めは、こんな敏感な体質になっちゃって嫌だな
なんて思っていましたが
もしかしたらこれは、天から与えられたギフトなのかも
って思える今日この頃。
もっと言うと、これは「障害」ではなく、「能力」なんだって。
体に危険を及ぼすものに対して警告を鳴らして私を守ってくれてるんだなって
思うようになりました。
現代に生きる私たち。
なんとか、電磁波と共存できる方法はないかしら。
こんなの見つけた。
電磁波をカットするiPhone5カバー
本当に効果あるのかな。
ちょっと、まゆつばもん？
本当は、これが欲しいんだけどね。
天然無垢材のアイフォンケース
とりあえず買ってみて体がダメだって言ったら
仕方ない。
パカッパカッっていう携帯に戻ろう（泣）
2013/1/5 追記
購入後のレポートはちら。≫電磁波をカットするiPhone5カバーのレポ。
アップルも認めた!? 遅れる日本の携帯電磁波リスク予防
ビジネスジャーナル2012年09月01日15時40分
●「iPhone５」発売目前、スマフォで腫瘍リスクが増大!?
「週刊東洋経済 9／1号」の大特集は『スマフォ通信料 ここまで下がる』。9月以降、日本にスマートフォンブームが吹き荒れる。9月21日にiPhoneの新機種、いわゆる「iPhone5」が発売されるためだ。グーグルの「ネクサス７」、マイクロソフトの「サーフェス」など、近い将来ノートパソコンにとって代わると目されているタブレット端末も続々発売になる見通しだ。
2011年の国内スマフォ出荷台数は、前年の約4倍に当たる2010万台。携帯端末全体に占めるスマフォ比率は5割を超えた。「あっという間にスマフォ5000万台時代がくる」というのが業界関係者の一致した見方だという。
「スマフォの通信料は高い」といわれているが、たしかに、従来型の携帯電話に比べて毎月1600～1700円の負担増になるといわれている。4人家族で考えれば、年間約8万円の支出増だ。そんななか、NTTドコモが超高速の次世代通信規格LTEでパケット定額料4935円の業界最安プランを発表した。ソフトバンクはLTEの通信料を「5985円」と、これまでのドコモの価格と並べてきた。今回の特集では価格競争も激しくなるなか、賢いスマフォの使い方をまとめている。
・賢い使い方１は「（ドコモLTE最安値発表で）、ユーザーの7割は『ドコモステイ（ドコモにとどまる）』が賢明」
・賢い使い方２は「（ソフトバンク・プラチナバンド開始だが）都心での『つながりにくさ』は変わらない」
・賢い使い方３は「（ロングユーザーは）キャリアを乗り換えた方が安上がり」
・賢い使い方４は「格安SIMカードで基本料は0円まで落とせる」
・賢い使い方５は「中古端末（白ロム）という選択肢も」
・賢い使い方６は「モバイルルーターは『WiMAX』が最強」
・賢い使い方７は「通話料が無料に （スカイプなどの無料通話）『VoIP』を完全活用」などといった具合だ。
ここまでであれば、「日経トレンディ」（日経BP）や「DIME (ダイム)」（小学館）などの生活実用情報誌と変わらないが、「東洋経済」らしさが発揮されたのは「ゆれる電磁波問題 携帯電話使用にひそむ危険」という記事も掲載している点だ。
iPhone4Sの説明書には次のような注意文が書かれているのをご存知だろうか。
「高周波エネルギーへの暴露について不安がある場合にはiPhoneの使用時間をできるだけ減らし」「できるだけ体から離して持ってください」。高周波エネルギーとは電磁波のこと。この電磁波の危険性がささやかれているために、メーカー側も注意喚起を行うようになったのだ。
電磁波の健康への危険性として調査結果が出ているのは、脳腫瘍の罹患リスクを高める。精子が減少するといった海外での調査のほかに、日本でも10年に通信業界の監督官庁である総務省が出資した東京女子医大の研究で「一日に20分以上通話するヘビーユーザーに聴神経鞘腫（耳付近にできる良性の脳腫瘍）のリスクが2.74倍増加した」という結果も出ている。ただし、「影響はない」という結果もあるだけに、日本では問題視されていない。
しかし、先進国を中心とした海外では、リスクがある以上予防措置をとるべきという考えが主流で、日本よりも厳しい基準を採用したり（ロシアや中国）、16歳未満の若者や妊婦には携帯電話の使用を控えるよう呼び掛けたり（イギリス）、被曝量を軽減できるイヤホンマイクを添付しないと端末を販売できない（フランス）といったさまざまな対応がとられているのだ。
また、全国に約28万局ある携帯電話の基地局から発せられる電磁波も健康障害を引き起こす懸念が持ち上がっており、宮崎県延岡市で、恒常的な耳鳴りや慢性睡眠などの健康被害を訴える基地局周辺の住民が、KDDIに対し操業停止を求める裁判が行われており、10月17日に判決の予定だという。この秋はスマフォブームとともに、この電磁波基地局健康被害裁判の判決にも注目だ。
こうした社会派のネタも１頁だが掲載しているところに、社会派の東洋経済らしさを見ることができるのだ。
